第二新卒がコンサルティングファームに転職するためにすべきこと

第二新卒の人がコンサルティングファームに転職するためにはどうすればよいのでしょうか。今回は、第二新卒、特にコンサルティング業界未経験者がコンサルティングファームに転職するためにすべきことをご説明します!

第二新卒の未経験はコンサルタントになれる?

そもそも第二新卒とは?

第二新卒というのは、一般的に大学を卒業または大学院を修了した後に一旦就職したが、概ね3年以内に退職し、転職活動を行う人のことを指します。一般的には、新卒同様特定の企業の文化や考え方に染まっていない一方で、最低限のビジネスマナー等の社会人の基本は備わっているので、新卒よりやや扱いやすいといわれています。ただし、社会人歴が短いうちの退職者ということで、流動性の低い業界では敬遠されることも少なくありません

コンサルティング業界に転職できる可能性は?

そんな第二新卒の人がコンサルティングファームに転職できるかというと、可能性は十分あります。コンサルティング業界は他の業界よりも人材の流動性が高く、転職が当たり前なこともあり、第二新卒を採用することに抵抗が低い業界なので、第二新卒であることが転職活動の障害となることはほぼありません。ただ、第二新卒を採用することに抵抗がないといっても、一定の学歴・職歴は求められます。

一定の学歴は必要

学歴についてですが、旧帝大を中心とした上位の国公立大学および早慶上智等の上位の私立大学の卒業者またはそれらの大学院の修士課程修了者でなければ、書類選考を通過しない可能性が高いです。これは、コンサルティング業界では特に一定以上の論理的思考力を求められるので、一定の学歴を基準にスクリーニングしているためです。

一定の職歴も必要

職歴については、一部大学院の博士課程修了者を除いては、職歴がないと書類選考を通過しない可能性が高いでしょう。また、職歴があっても、在籍期間1年未満で退職し、以降無職である場合や、複数社をいずれも在籍期間数か月で繰り返し退職している場合なども書類選考を通過しない可能性が高いです。職歴がない、またはほぼ職歴がないに等しいといえる第二新卒の人を採用するよりも若い新卒の人を採用した方が、長期的に企業の利益になる可能性が高い(同年齢になったときのスキルは新卒採用者の方が上である可能性が高い)ためです。

高いスキルはそこまで求められていないが…

第二新卒は、上述のとおり、新卒よりやや扱いやすいというだけで、本質的には新卒とほとんど変わらない扱いです。そのため、高いスキルはそこまで求められておらず、また、高いスキルを要するような大きな実績がなくても問題はありません。ただ一方で、現職でほとんど何も会社に好影響を与えていないように見える人も、面接時の評価が低くなってしまいます。したがって、現職において、少しでも好影響を残せるような働き方をしておくことが肝心です。

未経験の第二新卒がコンサルティングファームに転職するために現職ですべきこと

自発的なアクションを起こそう

第二新卒、特にコンサルティング業界未経験の人がコンサルティングファームに転職するために、現職においてすべきことは2つあります。1つ目は、業務において、上司等の命令によらない自発的なアクションを起こすことです。といっても、1~2年目の社員が何か大きな変革を起こすのは難しいので、自分の業務内で少しでも会社の利益になりそうなことに自ら考えてチャレンジするので十分です。例えば、「部署内で新規プロジェクトが始まったので、自ら手を上げて参加し、資料作成など、先輩社員の助けをした」というものや、「業務の効率化を見込んでExcelでマクロを組んで、部署内に共有した」などというもので十分でしょう。少しでも何かしら会社の利益になりそうなことを提案・実践してみましょう

PDCAサイクルを回そう

現職においてすべきことの2つ目はPDCAサイクルを回すことです。PDCAというのは、Plan・Do・Check・Actのことで、「PDCAサイクルを回す」というのは、仮説を立て(Plan)、実行し(Do)、実行した結果から仮説を検証し(Check)、さらに改善した仮説を実行する(Act)というサイクルを繰り返すというものです。1つ目のチャレンジと合わせて一連のものでよいでしょう。そのチャレンジの中で、「こうすれば会社の利益になる」と思う仮説を立て、それを実行し、どのような影響があったか、適宜上司や先輩などのフィードバックをもらいながら検証し、さらに改善すべきことをする、というものでよいでしょう。

最後に

このように、第二新卒はスキルが求められていない一方で、自力で何かしらの成果を上げようとしたかどうかという点はシビアに見られます。もう転職するという心づもりをした方も、現職でまだ何の成果も挙げていないのであれば、拙速に退職するのではなく、きちんと戦略的に過ごしたうえで退職するようにしましょう。また、せっかく現職でそういった経験をつむことができた場合は、 面接において きちんとその経験を踏まえた話をできるようにしておきましょう。

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